【相次ぐ大型店舗閉鎖、不動産オーナーも共倒れ】

東京の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の新規感染者が増加に転じる一方で、アフターコロナは影を潜め、パンデミック（世界的大流行）、第二波というキーワードが現実味を帯びてきました。

ドイツやイギリス、中国の一部都市では、ロックダウン（都市封鎖）が再開され、東京においても緊急事態宣言が発令されてもおかしくない状況になってきた印象です。

いわゆるコロナショックによって、モノ、人やお金の流れが制限されることによって、さまざまな弊害が出ておりますが、ここ最近の世界ではマイクロソフトやZARAの300店舗含む最大1200店舗の閉鎖が注目を浴びています。日本国内では、HISも店舗閉鎖ニュースが出ておりました。なぜそのような判断に踏み切ったのでしょうか？

ビルオーナーは共倒れを防ぐためにどのように対応すべきか、わかりやすく説明します。
［動画撮影日：2020年6月29日］

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【語り手】（株）カクセイ　平山
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【目次】
00:00 オープニング
01:28 世界でコロナで店舗閉鎖
04:49 日本でも相次ぐ店舗閉鎖
05:58 ポイント
07:31 リアルとネットの融合
12:04 シェア店舗とは？
15:20 エンディング

記事作成日：2020/7/2

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